2019年SNSの現状分析、ビジネス活用ポイント

SNS活用

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SNS毎のアクディブユーザー数

SNSは様々なものがありますが世界や日本でのユーザー数も様々です。主なSNSのアクティブユーザー数は以下の通りです。

主要SNS アクティブユーザー数
Facebook 日本 2,800万人
世界 22億7,000万人
Twitter 日本 4,500万人
世界 3億2,600万人
Instagram 日本 2,900万人
世界 10億人
LINE 日本 7,800万人
世界 2億1,700万人
WeChat 中国 10億8,200万人

SNS毎のユーザー層や特徴

SNSをビジネス活用していくにはSNSのユーザー数ばかりに着目していてはダメです。それぞれ「ビジネスマン」「学生」「主婦」等のユーザー層というものがありますので、これらを把握した上で自社のビジネスに適したSNSを選択する必要があります。

Facebook(フェイスブック)

世界のユーザー数ではダントツNO1です。
国内のユーザー数は他と比較すると多くは無いです。

国内のユーザー層は30代~60代のビジネスパーソンの割合が高く、
男性の比率が高い事や60代の利用者が一定程度いる事が特徴です。

Twitter(ツイッター)

ゆるいつながりが特徴のSNSです。
国内のユーザー層は20代の割合が最も高く、若者をターゲットとしたPRに適しています。

Instagram(インスタグラム)

国内のユーザー数が伸びています。国内のユーザー層は若者、女性の比率が高い事が特徴です。

写真だけでコミニケーション出来るという簡便性がヒットし利用者が増えています。但し「拡散力は非常に弱い」という特徴があります。

アパレル業界、ジュエリー業界、コスメ業界、飲食業界、等の写真による訴求に適した業界の活用が有効です。クリックでECサイトに誘導できるショッピング機能等もあります。

LINE(ライン)

国内ユーザー数NO.1です。ユーザー層は、会社員、主婦、学生、と様々です。
アクティブ率が高いので、頻繁にメッセージ配信するとブロックされてしまう可能性があります。

LINE@(2019年春頃~「LINE公式アカウント」)がビジネスで活用されます。これは、リピート施策や固定客の囲い込みに有効でありメルマガと同様の機能を有しています。
つまり、「情報の伝達力が高く」、「情報の拡散力が弱い」といった特徴があります。
飲食店や小売店などの業種で特に有効なツールとなります。

WeChat(ウィーチャット)

中国Tencentという企業が提供しているSNSアプリです。
中国人観光客をにWeChatPayで買い物をしてもらうための取組みや、公式アカウントを取得して情報発信をしていく事が有効です。

SNSのビジネス活用におけるポイント

「どの様なSNSが向いているか」「どの様に運用していくか」「直接の目標を何に設定するか」等、おさえておかないといけないポイントが多くあります。

「繋がりを活用」か「広告」かで情報発信の仕方が違う?

SNSをビジネスで利用する場合、これら媒体をどの様に活用するかで情報発信の方法が変わってきます。つまり、「ファンを増やしたいか」、「口コミ効果を活用するか」、「広告として割切るか」、では全く情報発信の考え方が異なってきます。

SNS広告は潜在顧客に対するアプローチ

SNSでの広告は、Google、Yahooの検索広告の様に具体的な「顕在ニーズ」を持ったターゲット顧客へのアプローチは弱い傾向があります。

例えば、Google、Yahooの検索広告では、 「リフォーム 依頼」 「リフォーム 業者  東京」 「リフォーム 業者 比較」

この様に、既にニーズが顕在化しているターゲット顧客へのアプローチに適しています。

一方でSNSでの広告は、エリア、年齢、性別、興味、等でターゲットを絞り「潜在ニーズ」を持ったターゲット顧客層にアプローチするものになります。
SNSのタイムラインに画像とテキストで広告を表示するため、ユーザーは「あっこれなんだろう?」という興味関心から入ります。

「他力を上手く活用」できるか否か

SNSで重要なことは「他力活用」です。他力というとイメージが良くありませんが、自力で投稿し続けても波及効果は知れています。

話題性がある企画や、フォロワーの多いユーザーの活用等、上手く認知度を高める為の取組みが有効です。

フロント商材を工夫する

前述したようにSNSは基本的に潜在顧客にアプローチします。その為、「あっこの洋服欲しい」と思って直ぐに購入するケースは良いですが、
商品によっては「あっこのサービスに契約しよう」とは直ぐに購入に結び付かないケースも多いといえます。

その為、フロント商材を工夫しターゲット顧客を次のステップに誘導する仕組みを検討する事が重要になります。

西川 智哉

1978 年生まれ、大学卒業後化学品製造会社、専門商社で勤務。営業、開発、総務、企画の業務を経験。経営コンサルタントとして、年間400超の案件及び経営相談を...

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